webライターの大作です!
保険選びって本当に難しいですよね。。。
なぜなら、人によって生活背景が全く違うからです!
特にサラリーマンと自営業、フリーランスで選ぶべき保険は異なるのですが、自営業やフリーランスは、就業不能保険の加入は必要かと思います!
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サラリーマンでないと傷病手当金がもらえない?!
サラリーマンが自営業よりも優れている点は結構あって、傷病手当金もらえることも大きなメリットの1つ
— Daisaku@子育てライター (@Daisaku_sw) 2018年9月2日
サラリーマンは会社の健康保険に加入することになり、その給付内容は自営業の方が加入する国民健康保険よりも優れています。
特に優れている点は、サラリーマンは、病気やケガで働けなくなったときに、傷病手当金を受け取ることができます。
傷病手当金は、もしも病気やケガで働けなくなった場合にお給料の2/3が、最大1年6ヶ月に渡って給付されるものです。
自営業やフリーランスの場合は、たとえ自分が病気やケガで働けなくなったとしても、国民健康保険はこの傷病手当金の制度がないため、働けなくなると収入が一気に途絶えることとなります。
自営業は、障害年金も少ない
また、サラリーマン自営業にかかわらず、所定の障害状態になった場合は、障害年金を受け取ることができます。
しかし、サラリーマンは障害状態になった場合、障害基礎年金に加え、障害厚生年金も受けることができるのに対して、自営業やフリーランスの場合は基本的に障害基礎年金のみの給付となるため、やはり給付される額は少なくなってしまいます。
加えて障害年金の額は、障害の程度によって給付額が変わりますが、いずれの場合でも障害年金だけで生活していくことは困難なのです。
自営業の人は就業不能保険に加入を検討すべき
収入保障保険と就業不能保険て名前似てるけど、中身は似て非なるもの
特に自営業やフリーランスの方は傷病手当金がないので、就業不能保険は必須と言えます
— Daisaku@子育てライター (@Daisaku_sw) 2018年9月2日
ここで自営業の方にとって必要となってくるのが、就業不能保険です。
就業不能保険は、もしも病気やケガで働けなくなった場合に、毎月一定額(10万円〜50万円程度)の給付を受け取ることができる保険です。
自営業の方の場合、特に自分一人で店を切り盛りしている場合、自分が働けなくなると、収入が途絶えてしまうことになります。
そして家族がいる場合は、生活に大きな支障が出てきてしまうため、自分が働けなくなり、収入が途絶えてしまった場合の保障は確保しておくべきなのです。
オススメの就業不能保険は以下の2つ
就業不能保険は、保険の中でも比較的新しい保険ということもあり、会社によって保障内容が違ってきます。
例えば、商品によって、在宅療養が全て給付の対象となるものもあれば、3大疾病のみ給付されるものもあります。
そんな中でおすすめな就業不能保険は、アフラックの給与サポート保険かライフネット生命の働く人の保険2です。
アフラックの給与サポート保険は、入院や医師による在宅療養だけでなく、障害年金1級または2級に該当した場合も給付の対象となるだけでなく、障害年金1・2級の場合などは、生存している限り、保険期間終了まで、保険金を受け取り続けることができます。
ライフネット生命の就業不能保険「働く人への保険2」は、働けなくなってから、1年半の間は給付額を半額に設定することにより、保険料のを抑えることが可能です。
就業不能保険のデメリット
このように就業不能保険の必要性は高いのですが、デメリットも存在するため、しっかりと認識しておく必要があります。
精神障害が対象ではない場合がある
働けなくなる原因の一つとして挙げられる、うつ病などの精神障害は、基本的に就業不能保険の給付の対象外となってしまっていることが大半です。
給付の対象としている商品も、一定数の入院が必要であったり、一時金の給付のみであったりするため、精神疾患で満足な保障を得られるものは少ないです。
保険料が高い
設定にもよりますが、保険料は大体5,000円〜高いもので1万円以上するものもあります。
就業不能保険は、まだ発売されて歴史が浅い保険ということもあり、発展途上の保険です。
そして保険料も高めに設定されているようです。
ですので、就業不能保険の前に、まず医療保険をしっかり加入することも大事です。
医療保険は主に入院した時の保障のみですが、都道府県民共済であれば、月々2千円で、入院日額1万円の入院保障を準備できるだけでなく、手術給付や先進医療など様々給付も確保されるので、効率よく保障を準備することができます。
就業不能になったときのリスクをしっかり考えましょう!
以上のように、就業不能保険は、特に自営業やフリーランスは必要性が高い保険ですが、保険料も少し高額になるため、ご自身の家計に負担のない範囲で、加入を検討すべきでしょう。
もしすでにたくさん保険に加入をしていて、追加で入れないという方はすでに加入されている保険を見直し、本当にご自身が必要な保険に加入されているかを見直してみてはいかがでしょうか?
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